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ZoomやIKEAなど178組織がOptimizely経由のマルウェア被害に

ウェブサイトの改善や効果測定に広く利用されているA/Bテストサービス「Optimizely」を通じて、悪意のあるJavaScript(以下JS)が配信される大規模なセキュリティインシデントが発生しました。Zoom、CNN、BBC、IKEA、Salesforce、GitLabなどの有名企業をはじめ、計178組織のウェブサイトに影響が及んでいることが判明しています。この攻撃では、実際に仮想通貨が盗み出される被害も確認されており、多くの企業が被害を受けた可能性があります。

どんなニュース?

セキュリティ企業のReport URIに所属する研究者が2026年11月16日に攻撃を確認したと報告しています。同社が調査した1611個のJSファイルのうち、178組織が利用する188個のファイルに悪意のあるコードが含まれていました。攻撃者はOptimizelyの機能「Project JavaScript」に不正なコードを追加し、外部サーバーからマルウェアを読み込ませていました。配信元は正規のOptimizelyサーバーだったため、各サイトの管理者からは通常の利用と同様に認識されていたと考えられます。

注目ポイント

  • 多様な情報窃取機能:マルウェアには、ビットコインなどの送金先アドレスを書き換えたり、クレジットカード情報やCookieを盗み取ったりする機能が組み込まれていました。
  • iOS端末への攻撃:iPhoneやiPadのOSバージョンを調査し、既知の脆弱性を突く攻撃ツール「Coruna」や「DarkSword」を読み込ませる動作も確認されています。
  • 実被害の発生:Report URIの調査では、2026年11月17日時点で約7040ドル相当の仮想通貨が攻撃者のウォレットに送金されていたことが明らかになりました。

私たちへの影響・使いどころ

この攻撃は、サードパーティのツールがサイト全体にJSを注入できる構造を持つ場合に、単一のプラットフォームの脆弱性が多大な影響を及ぼすリスクを示しています。企業側としては、サイトが読み込むJSや通信先を制限する「Content Security Policy(CSP)」の導入が有効な防御策です。Report URIの調査では、CSPを有効にしていた組織ではマルウェアの実行や情報送信がブロックされていたと報告されています。一般ユーザーの方は、影響を受けたサイトを閲覧した場合、iOSのアップデートやクレジットカード明細の確認を行い、仮想通貨の送金履歴もチェックしておくのが望ましいです。

まとめ

Optimizely経由のマルウェア配信は、大手企業のサイトにも影響を及ぼす深刻な事案です。攻撃の詳しい経路は未だ不明ですが、設定の書き換えや権限の流出などが疑われています。ウェブサイトの管理者はCSPの適用を、利用者はセキュリティ設定の確認を心がけ、安全なネット環境を維持しましょう。

参考:Zoom・CNN・BBC・IKEAなど178組織のサイトにOptimizely経由で悪意のあるJavaScriptが配信され仮想通貨の盗難被害も発生(GIGAZINE)

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